転職する際のポイントとして…

その職場が働きやすいかどうかは気になるところです。

一言に働きやすいと言っても個人差がありますが、その中でも働きやすい職場にはいくつかの共通点が存在します。

そのためまずは今自分が勤めている場所が働きやすい場所に該当するのか確認し、それから転職する際にどんなところに目を向ければ働きやすい職場であると言えるのかまで確認できるような解説をしていきたいと思います。

100％満足する職場はないと思いますが、少しでも自分の理想とする仕事、職場を見つけられるお手伝いができればと思います。

 1、職場の雰囲気

まず働きやすい職場で想像するものと言えば…

人間関係、コミュニケーションですよね。

やはり職員同士がよくコミュニケーションがとれていて活気がある職場は働きやすい職場の特徴であると思います。

そして注目すべきは上司の雰囲気。

上司にあたる方が暗い、とても厳しいとなると部下の職員も萎縮し、なかなか働きやすい職場であるとは言えません。

だから割とフランクで話しやすく、意見や提案がしやすい環境が整っている方がいいと思います。

またここで働くことが自分も成長できると確信できるような職場だとすごく働きやすい職場であると言えると思います。

2、病院の経営状態が良好

今では個人病院がつぶれるような経営状態の病院も多くなってきています。

良好な経営状態化を図る一つの指標としてボーナスの滞りが無いか、そして病院自体が増築や増床など積極的に行っているかも確認するといいかもしれません。

どうしても経営状態が悪いと経費やボーナス支給が滞ったり、病院自体の改修などにも費用を当てられなくなるため、安心して働ける環境とは言いづらいと思います。

3、評価制度が導入されている

最近では一律の昇給などではなく、職員個人個人を評価し査定するような病院も増えてきています。

これは特にやる気があり、頑張った職員に対する報いでもあるため職員のモチベーションが上がります。

病院によっては増益を職員に還元するところもあるようです。

まだそのような職場は全国的にも多くはないため、自職場や転職先が評価制度を導入していれば安心して働くことができます。

4、社員教育に力を入れている

医療従事者には法廷研修と言って、必ず受けなければいけない研修がいくつか存在します。

でも大事なのはそれ以外の研修です。

社員のスキルアップやコミュニケーション能力向上のためなどのために病院側が主催する研修や社員教育のためのベース作りがされているところは安心して働くことができる職場の一つの要因でもあります。

5、メンタルヘルス対策がなされている

最近では職場うつがよく発生しています。

そんな中で精神状態が不安定な職員をいち早く見つけ対処してあげる体制が整っているか、これも今の病院経営には求められている１つの要因である。

ただ単に雇用して働く。

これだけでは不十分です。目に見えない部分にまでアプローチしてくれるような体制が整っているところであればまた安心して働いていけると思います。

6、福利厚生の充実

最近では退職金制度を廃止している病院なども出てきているようです。

それは先ほどの経営状態が良好かどうかを図る指標にもなります。

要するに福利厚生がしっかりなされているか。

退職金だけでなく、ボーナスや 有給休暇の取得率、これらの福利厚生の充実も働きやすい職場か判断できるポイントになります。

7、他職種との連携

医療従事者であればわかることだと思いますが医療は一人で提供することはできません。

そのため他職種との連携が必要になってきます。

この他職種との連携が密に図れていれば患者さんにも有益ですし、自分たちも一貫した医療を提供できます。

自分の部署だけでなく他の部署ととの関わりあいも一つの要素になります。

8、離職率

最後はやはりこれです。離職率。

端的に言うと…離職率が高い病院は働きやすいとは言えません。

特に継続年数が長い人だけが残り、勤続年数が数年以内の離職率が高い場合、特に働きにくい職場だと言えるかもしれません。

ずっといる人たちはそこが楽で居続け、キツイことは下の人たちが請け負います。

そのため勤続年数が短い人ほど早く辞めてしまう傾向にあるんです。

このような職場はとても危険です。

再度、転職しないといけなくなる場合もあります。

そのため転職の際にはこの離職率に関しては担当コンサルタントに聞くようにした方がいいと思います。

そうすると働きやすい職場に巡り合う可能性がグッと高まります。

まとめ

1、職場の雰囲気が良好

2、病院の経営状態が良好

3、職員の評価制度が導入されている

4、社員教育に力を入れている

5、メンタルのケア対策がなされている

6、福利厚生が充実している

7、他職種との連携が密である

8、勤続年数が短い人の離職率が低い